グローバル企業のCEOや起業家を次々と生み出し、世界のイノベーションを牽引する高度IT人材を数多く輩出してきたインド工科大学（IIT）。その23キャンパスの中でもトップの実力を誇るのがマドラス校（IITM）です。独自の最先端研究や日系企業も参画するリサーチパークなどを紐解きながら、なぜ今、IITMが日本企業に注目されているのかを解説します。さらに、近年加速する日本との深い繋がりや、現地特有の採用方法まで分かりやすく解説。高度人材採用のヒントをお届けします。 インド工科大学マドラス校とは インドで開発拠点の設立や高度IT人材の採用を検討する日本企業にとって、インド工科大学マドラス校（IITM）は注目すべき教育機関の一つです。世界的なITリーダーを輩出するとともに、日本企業との共同研究や高度IT人材の育成・交流も活発に行われています。まずは、IITMの概要や特徴について見ていきましょう。 長い歴史を持つIITM マドラスの地にインド工科大学が設立されたきっかけは、1956年に当時のインド首相が西ドイツを訪問したことに遡ります。ドイツからインドに高等技術研究所設立の支援を申し出られたことで、印独協定が締結されました。この研究所、つまりインド工科大学マドラス校は、1961年にインド議会によって国家重要機関に指定されました。また、2019年には卓越大学（Institute of Eminence）にも認定され、世界クラスの教育研究機関となるべく、高い自治権と資金援助を提供されています。 NIRFと呼ばれる、インド教育省が国内の高等教育機関を対象に毎年発表している公式の大学ランキングでは、IITのさまざまなカレッジが上位にランクインしていますが、中でもマドラス校は2019年以降6年連続で総合1位を獲得しています。 このように、IITマドラス校はIITの中でもトップの人気と実力を誇っており、インドを代表する最高機関として強固な地位を確立しているのです。こうした長年にわたる実績と高い評価は、世界中の企業や研究機関から信頼を集める理由の一つとなっています。高度人材の採用や共同研究を検討する日本企業にとっても、安心して連携できる教育機関といえるでしょう。 キャンパス位置・アクセス インド工科大学マドラス校（IITM）は、インド南部・タミル・ナードゥ州の州都チェンナイに位置しています。チェンナイはインド有数の工業・IT都市であり、多くのグローバル企業や製造業が研究開発・製造拠点を構えています。そのため、日本企業にとっても現地大学との産学連携や採用活動を進めやすい地域の一つです。 ■キャンパス住所 〒600036　インド、タミル・ナードゥ州チェンナイ、アディヤール、サルダール・パテル通り IITMが位置するチェンナイにはチェンナイ国際空港があり、日本からは1回の乗り継ぎでアクセスできます。現在は運航休止中ですが、成田国際空港から全日空の直行便も運航していました。 ■空港からIITMまでのアクセス ①タクシー、車の場合：30〜40分 ②公共交通機関の場合：チェンナイ・エグモア駅から、IITMの最寄駅であるグインディ駅まで20〜30分。最寄駅からは、タクシーまたはオートリキシャ（三輪タクシー）でアクセスできます。 チェンナイは多くのグローバル企業や製造業が拠点を構える都市でもあり、日本企業にとっても現地大学との連携や採用活動を進めやすい地域の一つです。 研究・教育を支えるキャンパス環境 IITマドラス校のメインキャンパスは、国立自然公園内に位置しており、多様な動植物が生息する緑豊かな環境の中で教育・研究活動が行われています。 約2.5㎢の広大なキャンパスには、講義棟や研究施設、学生寮をはじめ、銀行、郵便局、病院、ショッピングセンターなどの生活インフラも整備されています。学生が安心して生活できる環境が整えられていることに加え、研究活動に集中できる環境が整備されている点もIITMの特徴です。また、キャンパス内には13か所の食堂や巡回バスが設けられており、学生や教職員が広大な敷地内を快適に利用できるよう配慮されています。 こうした研究・生活環境が整備されていることで、学生は研究やプロジェクトに集中しやすく、高度な技術力や創造性を育む土壌となっています。 なぜIITMは世界から注目されているのか IITMが世界中の企業から高く評価される理由は、大学としての知名度だけではありません。高度な教育・研究体制に加え、産学連携や国際的な研究ネットワークが充実しており、優秀なエンジニア人材を継続的に輩出していることが大きな理由です。その背景を詳しく見ていきます。 あらゆる理系分野を網羅する教育体制 IITマドラス校には、一般的な大学入試試験に加え、非常に難関なIIT独自入試に合格した学生がおよそ1万人（学部生のみ）在籍しています。約550名の教員と1250名のスタッフが、彼らの学生生活を支えています。 IITMは16の学部といくつかの先端研究センターを有しており、約100の実験室が独自の体制で運営されています。学部は、航空宇宙工学、応用力学および生物医学工学、バイオテクノロジー、化学工学、土木工学、化学、コンピュータサイエンス＆エンジニアリング、データサイエンスと人工知能、エンジニアリング設計、電気工学などといった、幅広い分野を網羅した構成となっています。 さらに、研究意欲の高い学生向けに、非破壊技術や構造解析など興味のある分野で研究スキルを磨くことのできる高度な学術研究プログラムが用意されています。在学中から世界トップレベルの研究技術や知識を身につけられる機会が豊富にあることが分かります。 そのため、ソフトウェア開発やAI、データサイエンスなど、日本企業が求める幅広い分野の高度IT人材を継続的に輩出しています。 世界へ広がる教育・研究ネットワーク IITMの高い教育水準は、インド国内にとどまらず世界へと拡大しています。その象徴的な出来事として、2023年にタンザニアのザンジバルに初の海外分校「IITマドラス校　ザンジバルキャンパス」が開校されました。これは、インドの教育機関が自らの優れたカリキュラムや研究エコシステムをそのまま海外に輸出するという、これまでにない革新的な教育モデルです。 IITMのアガラヤム学長は取材の中で、「インドの教育機関が海外にキャンパスを設立するという新しい教育モデルは、インド教育のグローバル化に向けた重要な戦略的ステップだ」と語っています。国際的な知名度が向上するとともに、今後はアフリカをはじめとする世界中の優秀なグローバル人材がIITMのネットワークに加わることになります。こうした国境を越えた教育モデルの推進によって、IITMは世界基準の教育機関として評価を高めているわけです。 このような国際的な教育・研究環境で学ぶ学生は、多様な文化や価値観への理解も深く、グローバルな開発プロジェクトでも活躍が期待できます。 日系企業も参画する、イノベーションハブ IITMの最大の特徴の一つが、非常に強力な産学連携の仕組みです。2010年には、インドで初めてとなる、大学を拠点に置いた産学連携目的のリサーチパークが設置されました。産学間の共同研究を促進したり、起業家精神を育成したりすることを目的とする、巨大なイノベーションハブとなっています。 ここでは、スタートアップ企業や大手グローバル企業、IITMの学生、教授陣が日常的に交流を行い、共同研究や製品開発を進めています。このリサーチパークには2019年時点で75社が参加をしています。日系企業との連携も深く、ルノー日産や板金加工機械大手アマダホールディングス、ソフトウェア開発・販売を手がけるアルファTKGなど多くの日本企業がオフィスや研究拠点を構えています。2024年時点で200社以上のスタートアップ企業を輩出しており、学生にとっては、在学中から企業のリアルな開発プロジェクトや起業の現場に触れられる、他校にはない成長環境になっていると言えるでしょう。また、インド随一の産学連携モデルとして、世界中の投資家や企業からも注目を浴びています。 企業との共同研究や製品開発を在学中から経験できることは、学生にとって実践的な開発力を身につける機会となり、日本企業が即戦力人材を採用できる理由の一つとなっています。 IITMが日本企業から注目される理由 インド人エンジニア採用や研究開発を進める日本企業にとって、重要なのは優秀な人材だけではなく、日本との連携実績がある教育機関であることです。IITMは日印両国の大学・企業との交流を積極的に進めており、日本企業にとっても連携しやすい環境が整っています。 その背景にあるのが、国家レベルでの協力関係の深化です。日印間では2018年にデジタルパートナーシップが締結されましたが、2025年に両政府は「日印デジタル・パートナーシップ2.0」としてこの締結を更新しました。ここでは、半導体やAI、デジタル人材の育成など8つの重点分野が定められました。このような中で、IITMも日本との交流や日本企業との産学連携を積極的に行っています。 加速する、日印学生同士の交流 はじめに、教育や研究の根幹を支える学生同士の交流の活発化が挙げられます。2025年度には、東京大学をはじめとする旧帝国大学はもちろん、横浜国立大学や東京科学大学、芝浦工業大学などとの間で、交換留学締結や協働プロジェクトが実施されました。 また、IITM主催の学会で芝浦工業大学の学生が研究発表を行うなど、国境を越えた議論や知見の共有が行われました。さらに、日本の学生がIITMの最先端の研究環境を体験したり、現地のリアルな技術英語を学べるクラスが開講されたりと、互いにとって非常に刺激的な場となっています。こうした学生時代からの交流や体験を通じて、IITMの学生の間では日本への親近感が自然と育まれていると言えるでしょう。 学生時代から日本の大学や文化に触れる機会があることは、日本企業への理解にもつながり、採用後のコミュニケーションや定着の面でもプラスに働くことが期待されます。 拡大する日本企業との共同研究・産学連携 IITMと日本の関わりは、教育分野にとどまらず、企業を支える高度な研究開発にも及んでいます。2020年と比較的早くから連携を進めている分析機器メーカーのフロンティア・ラボ株式会社をはじめ、IITMと共同研究を行っている企業は多くあります。 2025年には、日本のアルファTKG株式会社と大熊工業株式会社がIITMのリサーチパークに共同研究センターを設立しました。ロボット工学やAIを活用した製造などにおける、日本の高度なものづくりの専門知識をインドの製造現場に導入することを目的としており、デジタル変革を目指す中小企業に大きな恩恵をもたらすとされています。IITM機械工学科長であるラメシュ・バブ氏は、「この取り組みによって、多くの学生と教職員がスマート製造の分野において、日本企業と交流できるようにもなるでしょう」と期待を寄せています。 このように、IITMは、さらなる技術発展を目指す日本企業にとって、重要なパートナーとなりうる存在です。大学と企業同士がこうした強固な信頼関係を築き上げているからこそ、より優秀な人材の確保へとつなげていくことができるのです。 このような産学連携の積み重ねは、日本企業の認知度向上にもつながり、共同研究だけでなく将来的な採用活動においても有利に働く可能性があります。 IITM（インド工科大学マドラス校）の学生を採用するには IITMの学生を採用する主な方法として、大学の就職課を通じて採用活動を行う「キャンパスリクルートメント」があります。一方で、インターンシップから採用につなげる方法や、エージェント・採用支援サービスを活用する方法など、企業が学生と接点を持つ手段はほかにもあります。 日本の新卒採用とは仕組みや選考の進め方が異なるため、優秀な学生を採用するためには、それぞれの採用方法の特徴やインド特有の採用制度を理解することが重要です。 キャンパスリクルートメントを活用する 代表的な採用方法の一つが、「キャンパスリクルートメント」です。キャンパスリクルートメントとは、企業と学生が直接コンタクトをとるのではなく、大学の就職課を通じて募集や選考を行う採用方法です。企業は大学側に登録し、求人情報の掲載や学生の募集、選考などを進めます。 キャンパスリクルートメントでは、募集時期や選考方法など大学ごとに定められたルールに沿って採用活動を進める必要があります。また、選考期間が限られているため、事前に学生からの認知度を高めたり、大学側と調整を行ったりすることも重要です。 […]

～インド大学ランキング 工学部門10年連続1位のトップ校と日本企業初の採用支援における連携。IIT (BHU) Varanasi、KIITを含む3大学との提携で採用パイプラインをさらに強化～ テクノロジー分野における高度インド人材に特化したHRプラットフォーム「Talendy」を展開するTech Japan株式会社（本社：東京都、代表取締役 西山直隆）は、Tech Japanグループとしてインド工科大学マドラス校（IIT Madras）、インド工科大学（BHU）バラナシ校（IIT (BHU) Varanasi）、カリンガ産業技術大学（KIIT）の3校と、日本企業への就業支援および採用連携に関する覚書（MoU）を締結しました。IIT MadrasおよびとIIT (BHU) Varanasiの同分野におけるMoU締結は、日本企業として初めてです。これにより、Talendyの提携大学は28校となりました。日本企業の競争力向上を加速させる優秀なIT・AI・理工系人材の採用基盤をさらに拡大してまいります。 IIT (BHU) VaranasiとのMoU調印式にて（写真左から）Rajesh Kumar教授（学長代行・研究開発学部長）、Tech Japan代表 西山 ※2026年8月31日撮影 背景：IT人材不足の構図が一変。問われるのは量より「専門性」 経済産業省が2026年3月に発表した「2040年の就業構造推計（改訂版）」によれば、日本の人材不足の見通しは大きく変わりました。従来「2030年に最大約79万人のIT人材が不足」という試算が知られていましたが、今回の改訂版では、AI・ロボット等の活用やリスキリングが進むことで情報通信業では専門職が116万人の「余剰」に転じる可能性があるとされています。 一方で、AI・ロボット等を実際に現場で使いこなす人材不足は全産業で339万人、中でも製造業では125万人が不足する見込みです。就業者数全体として大きな不足は生じないものの職種・学歴・地域間のミスマッチが深刻化するとされ、特に大卒・院卒の理系人材は約120万人の不足リスクがあると指摘されています。課題は「人材の量」から「専門性のミスマッチ」へと移り、半導体をはじめとするものづくり領域でAI・ロボットを使いこなせる高度理系人材の確保が、日本企業にとって急務となっています。 こうした中、インド工科大学（IIT）をはじめとするインドの有力大学のトップエンジニア人材と日本企業をつなぐ「Talendy」を展開してきたTech Japanは、今回取り組みをさらに拡大し、インド工科大学マドラス校（IIT Madras）、インド工科大学（BHU）バラナシ校（IIT (BHU) Varanasi）、カリンガ産業技術大学（KIIT）との提携に至りました。 提携および連携の概要 今回、Tech Japanが新たにMoUを締結した3大学と、学生の日本就職支援、インターンシップの促進、学内での採用イベント開催などにおいて連携を強化します。 インド工科大学マドラス校（IIT Madras） 1959年にインドで3番目に設立されたインド工科大学。NIRFで工学部門10年連続・総合部門7年連続1位を獲得し、AI・機械学習、量子コンピューティング、材料科学、バイオメディカル工学をはじめとする幅広い分野で世界をリードする研究拠点としても知られる。2025～2026年度には、432件の特許を出願するなど研究成果の実用化にも積極的で、会話型AI企業のUniphore（同校発のユニコーン、評価額25億ドル）をはじめ大学発スタートアップ育成の実績も豊富。卒業生にはInfosys共同創業者のクリス・ゴパラクリシュナン氏、Zoho創業者のシュリダー・ベンブ氏など。 【本提携に関するキャリア支援センターのコメント】 本パートナーシップは、学生が日本のテクノロジー企業と接し、専門的な成長とともに独自の日本文化を体験できる貴重な機会となります。「献身」「コミュニケーション」「協働」という日本企業が重視する価値観を学ぶことも、学生のキャリア形成に資すると考えています。 今後は、コアエンジニアリング分野を志す学部生・修士学生が、日本トップ企業でインターンシップおよび本採用の機会を得られることを期待しています。 インド工科大学（BHU）バラナシ校（IIT (BHU) Varanasi） 1919年創立のバラナシ工科大学を前身とし、2012年にインド工科大学（IIT）に改称。ヒンドゥー大学（BHU）のキャンパス内に位置し、工学に加え人文・社会科学まで幅広い学問領域をカバーする総合大学としての厚みを持つ。NIRF工学部門では5年連続でトップ15圏内にランクインするなど、安定した評価を得ている。 【本提携に関するキャリア支援センターのコメント】 本パートナーシップは、これまで十分に開拓されてこなかった日本の有力テクノロジー企業への就職パスを、学生に体系的に提供するものです。企業文化やエンジニアリング実務、日本語力向上に触れる機会に加え、インターンシップやワークショップ、企業交流の場も広がります。 特に「Japan Day」を本学を代表する年次国際イベント・採用イベントへと発展させ、日本企業との継続的な関係を築いていきたいと考えています。単発の採用活動に終わらせず、採用前説明会（Pre-Placement Session）なども含めた長期的な協業へ、そして将来的には日本語・日本文化教育や産学連携プロジェクトへも広げていくことを期待しています。 カリンガ産業技術大学（KIIT） 1992年設立、2004年に大学認定を取得。オディシャ州ブバネーシュワールを拠点に、エンジニアリングから経営学、医学、法学、バイオテクノロジーまで26校・200以上のプログラムを擁する私立総合大学。NIRFの大学部門で17位にランクインするほか、革新性を評価するARIIAランキングでは2年連続1位を獲得。 【本提携に関するキャリア支援センターのコメント】 本パートナーシップにより、学生は国際ハッカソンや短期プロジェクト型インターンシップ、さらにはPre-Placement Offer（PPO）へとつながる体系的なキャリアパスを得られます。応募からインターンシップ実施までのプロセスも明確で、学生・大学キャリアセンター・海外企業間のコミュニケーションを大学ガイドラインに則って透明性高く運営できる点も強みです。 今後は、工学系卒業生の日本での高付加価値な技術職への直接採用に加え、卒業までのJLPT N3〜N2レベル取得とビジネスマナー研修、日本企業との共同研究開発（Joint R&D）、そして「KIZUNA […]